ニュースの要約
- キヤノンがニデック株式会社と共同で、同社製部品の原材料実データを用いたCO2排出量を算定
- その算定結果を活用し、キヤノンのオフィス向け複合機「imageRUNNER ADVANCE DX C5840i」についてSuMPO EPDの登録・公開を行った
- キヤノンはサプライヤーの協力を得て、実データを活用したCO2排出量算定の取り組みを推進し、ライフサイクルCO2排出量の算定対象製品を順次拡大する
概要
キヤノンは、ニデック株式会社と共同で、同社製部品の原材料実データを用いたCO2排出量をキヤノン製品で初めて算定しました。
この算定結果を活用し、一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)が運営する環境ラベル「SuMPO EPD(エコリーフ)」の登録・公開を行いました。SuMPO EPDは、製品の全ライフサイクルステージにわたる環境情報を定量的に開示する仕組みです。
これまでは業界平均のCO2排出係数を用いて算出されていましたが、今回はサプライヤーの原材料や部品の実データを活用したことで、より正確なCO2排出量の算定が可能となりました。これらの取り組みは、脱炭素社会の実現に貢献するものと期待されています。
キヤノンは今後も、より多くのサプライヤーの協力を得ながら、実データを活用したCO2排出量算定の取り組みを推進し、ライフサイクルCO2排出量の算定対象製品を順次拡大していく予定です。
編集部の感想
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サプライヤーとの協業でCO2排出量の算定に取り組んだことは、企業の環境対策の実効性を高める取り組みだと思います。
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製品のライフサイクルCO2排出量の見える化は、環境意識の高い消費者や企業にとって重要な情報になるでしょう。
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キヤノンのこのような取り組みが、他の企業の模範となり、脱炭素社会の実現につながることを期待したいです。
編集部のまとめ
キヤノン:サプライヤーとの協業によりオフィス向け複合機のCO2排出量を算定 実データを活用した環境ラベルを公開についてまとめました
今回のキヤノンの取り組みは、製品のCO2排出量を算定する際に、従来の業界平均値ではなく、サプライヤーから提供された部品の実データを活用したことが大きな特徴です。これにより、より正確なデータに基づいた製品のライフサイクルCO2排出量を開示することができるようになりました。
環境への取り組みが企業の重要な経営課題となる中、製品の環境性能をわかりやすく開示することは、消費者や投資家の関心も高く、企業のイメージアップにもつながると考えられます。キヤノンのこの取り組みは、サプライチェーン全体で環境負荷の見える化に取り組む先駆的な事例といえるでしょう。
今後、他の企業においても同様の取り組みが広がり、製品の環境情報がより正確に開示されることで、SDGsの達成やカーボンニュートラルの実現に向けた企業の取り組みが加速していくことが期待されます。
参照元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001087.000013980.html
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